システム開発・運用やAWS構築など企業のDXを支援する日本オープンシステムズ「BIツール導入支援・データ分析」ページ

BI TOOL

優れた導入支援により
BIツールの導入効果を最大限に発揮させます

BIツール(ビジネス・インテリジェンスツール)は、企業に蓄積された大量のデータを効率的に集計・分析することにより、企業経営の迅速な意思決定を実現する業務システムです。
しかし、この便利なBIツールも、企業のデータ環境や運用環境にマッチしていなければ導入の効果は半減し、社内に浸透・定着しない可能性があります。日本オープンシステムズでは、在籍するデータ分析の専門家が徹底的な業務分析やデータ利活用の目的の明確化を行った上で、最適なBIツールの設計・構築を行うことが可能です。さらに、システム導入後は、お客様の運用・教育を支援することで、BIツールを活用する文化の社内への定着を実現します。

  • 各種データ

    在庫・販売・営業・売上などの
    企業が保有する各種データ

  • BIツールによる集計・
    分析

    データ抽出やシステム連携により
    データを可視化

  • データの利活用

    経営判断や営業活動に
    データを利活用

CASES

data

製造部門

製造設備の稼働状況データから、生産効率向上や、ロス発生率から原因究明に役立てる。

営業部門

受注計画と実績の推移や行動履歴を見える化し、作業効率の向上や営業方針検討に役立てる。

総務部門

レポート出力機能を用いて定型レポート作成の作業負荷を軽減させる。

管理部門

売上状況や損益、各経営指標をグラフィカルに表現することで、問題発見や対策方針の判断を促す。

SERVICE

  • データ分析の専門家による
    導入支援

    弊社には、資格や経験を有したデータ分析の専門家(データサイエンティスト)が多数在籍しています。専門家が、豊富な知識や経験をもとに業務を徹底的に分析し、誰が何のために使うのかを明確化した上で、BIツールを活用した業務改善提案を行います。
    また、企業に最適なBIツールの設計・構築から導入後の社内への定着支援までをトータルで行うことで、スムーズで永続的なデータの活用環境を実現します。

サービス内容

  • BIツールの選定

    様々な取り扱いBIツールから、お客様のデータ環境、運用環境に最もマッチするものを選定し、PoC(実証実験)を行います。

  • 業務改善提案

    BIツール導入に向けてのヒアリングやロードマップ・グランドデザインの策定、KPI(重要業績評価指標)の検討などを行います。

  • カスタマイズ

    企業に合わせたシステム構成・方式の設計や、データ活用基盤環境の構築、データの抽出・変換・書き出しを自動化するETL・EAIのツール選定・ワークフロー開発などを行います。

  • 運用・教育支援

    セキュリティを脅かす事象が起こった際の早急な検知・復旧や、社内教育支援・業務定着化推進支援などを行います。

TOOL

MotionBoardは、データ活用に必要な機能(集約・可視化) を1つのプラットフォームで提供する国産BIツールです。リアルタイム処理や超高速集計・加工に特化したデータ分析基盤であるDr.Sumと組み合わせることで、幅広いデータ活用ニーズに対応することが可能です。

Tableauは、優れたビジュアル分析でデータの理解や共有ができるBIツールです。対話型ダッシュボードやドラッグ&ドロップ機能などにより、直感的な操作による迅速かつ簡単なデータ利活用を実現します。

Power BIは、マイクロソフト社が提供しているBIツールです。Microsoft製品であるOffice系アプリとの連携がしやすく、Officeソフトのように簡単で分かりやすい操作性が特徴です。

CASES

製造業

生産・進捗状況の可視化

生産・進捗状況を可能な限り迅速に、かつ視覚的に把握できるようにしたいとの要望がありました。

概要

MotionBoard及びDr.Sumを導入し、各所に設置したディスプレイに生産・進捗状況をリアルタイムで表示させる仕組みを構築しました。

効果

社員間の状況共有手段の確立や、生産効率の向上、歩留りの減少、各種報告レポート削減などを実現することができました。

製薬業

営業担当者とのデータ共有

外回りをしている営業担当者に顧客のエリアや在庫、注文履歴などの情報を共有したいとの要望がありました。

概要

MotionBoard及びDr.Sumと基幹システムを連携し、生産状況や顧客状況を集計・配信・収集するデータ基盤を構築しました。

効果

顧客状況の迅速な把握や納期回答の精度向上、エリア巡回効率向上、各種報告レポート削減などを実現することができました。

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