システム開発・運用やAWS構築など企業のDXを支援する日本オープンシステムズ「選ばれる理由」ページ

STRENGTH

01

北陸から全国へ。30年以上に渡ってIT業界で
成長を続けてきた実績があります。

株式会社日本オープンシステムズは、1990年の設立以降、急速に変化し続けるIT業界において常に社会のニーズを捉え、先進的な技術を取り入れながら成長を続けてきました。現在では、事業拠点を全国に展開し、幅広い規模・多種多様な業種の企業に対して業務課題を解決するITソリューションを提供しています。
弊社は、30年以上に渡って積み重ねてきた豊富な実績と経験をもとに、お客様の細かな要望や潜在的な課題を明確化し、課題解決に最適なサービスを提案することが可能です。

02

コンサルティングからシステム導入、運用までを
トータルでお任せいただけます。

企業のシステム部門・業務部門は、扱うシステムが多様化・複雑化したことにより人員不足や運用コストの増加などの様々な課題を抱えています。弊社は、ITにまつわる幅広い領域のサービスを展開しているため、IT戦略のコンサルティングからシステム開発・構築、システム導入後の運用まで、企業のIT分野をトータルで支援することが可能です。
また、複数の専門業者に依頼していた業務を弊社に一本化することにより、企業全体の効率的なシステム連携やコストカットなどを実現することができます。

03

業務・サービスのデジタル化だけではなく、
その先のDXを実現します。

企業がデジタル技術を活かして業績向上や組織の変革を実現するためには、「企業がどうあるべきか」を考えたDXのビジョンが必要不可欠です。
弊社は、DX実現の専門知識や実務経験を有したスタッフにより、総合的なDX実現を希望するお客様はもちろん、まずは業務やサービスを一つずつアナログからデジタルにシフトしたいと考えるお客様にも最適なDXソリューションの提案を行うことが可能です。
また、よりお客様のDXプロジェクトをリードする存在となるべく、2021年にDX事業推進部を設け、研究機関や同業他社とも積極的に連携を図ることで、DXニーズや先進的なテクノロジーに関する専門知識・ノウハウの蓄積に努めています。

日本オープンシステムズはDX認定企業です

DX認定

弊社は、経済産業省が定めるDX実現の原則に対応する企業として、「DX認定」を受けています。〜実経験に基づいた具体的なノウハウを提供し、業績向上や業務改善などの成果を生み出す組織変革を支援することが可能です。

DX認定

04

コストや納期など、お客様が希望する条件を
最大限に考慮した提案を行います。

企業の規模やシステム環境、求める予算・納期などは千差万別であり、同じ業務課題を抱える企業が存在したとしても、最適なITソリューションは必ずしも同じものになるとは限りません。
弊社は、お客様からのヒアリングや現場確認などを徹底的に行い、自社が扱う幅広いソリューションからお客様の課題解決に向けた最適な提案を心がけています。また、自社開発・自社スタッフによるサービスやパッケージシステムの導入支援、アジャイル開発などにより、スピーディーでコストパフォーマンスの高いソリューションを提供することが可能です。

スピーディー&
高コストパフォーマンスを
実現できる理由

  • POINT01

    自社による
    幅広い
    サービス領域の
    一貫対応

    上流工程から下流工程まで幅広い領域のサービスを自社開発・自社スタッフにより提供します。

  • POINT02

    多数の
    取り扱い
    パッケージ
    システム

    スクラッチ開発とパッケージ開発を組み合わせた柔軟なシステム構築を行います。

  • POINT03

    豊富な
    アジャイル開発の
    ノウハウ

    「アジャイル型」と呼ばれる短期間の開発を反復的に繰り返す開発手法で多数の実績があります。

05

テクニカルスキルだけでなく、ヒューマンスキルを
有したスタッフがサービスを提供します。

お客様の要望に沿って開発を行うだけの「受注開発型」ではなく、根本から業務課題を解決する方法をお客様と共に模索する「課題解決型」のサービスを提供するためには、専門的な知識や処理能力、対人関係能力や物事の本質を見極める能力を兼ね備えた人材が必要不可欠です。
弊社では、資格・スキルの習得を目的とした会社主導の研修や自己成長を促す自己研鑽支援などにより、スタッフのテクニカルスキルやヒューマンスキル、コンセプチュアルスキルの向上を図っています。
また、スタッフの職場に対しての信頼度や愛着度は「よりよいサービス・商品をお客様に届けたい」という意識につながり、最終的にはお客様満足度のアップへとつながります。そのため、弊社では、毎年スタッフのエンゲージメント調査・改善施策の検討・実施というサイクルを回し、エンゲージメントの向上を図っています。

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